インフレが可処分所得の減少に強い影響を与える
日本の直近の物価上昇率は0.6%程度ですが、
けっして安心できる状況にはありません。
ガソリンなど石油製品だけでなく、それに関係する製品なども
値上がり続けています。
また、木材や食品などの値段も大きく上がりました。
そしてロシアのエネルギーやウクライナの穀物など、
その輸入がストップしてさらに物価は上がると予想されます。
そのような理由から、今後さらに一般消費財の値上がりが続くのですが、
給料のアップだけは鈍いようです。
日本のインフレは、輸入物価が上がり、
その影響で企業の仕入れ価格が上昇し、
それに耐えられなくなって値上げをする、
というコストプッシュ型の悪いインフレです。
つまり値上げで企業も儲かっていない、
そして給料が上がらない中でのインフレは、
家計、特に低所得層を直撃することになります。
これにより娯楽に対する消費が減ることは明らかです。
現在ハイミドルが高い射幸性ということを背景に、
好調な稼働を見せています。