どうもSH@CKです。
とある業界紙にてかれこれ4年以上執筆活動をさせて頂いている者で、はじめましての方もそうでない方もこの度有難いご縁にて、本サイト第二営業部様の“ここだけの話”にて記事を書かせて頂く事となった！
さてさて今回のお題は【2021年概況と2022年展望】をわたくしSH@CK視点でツラツラと書かせて頂くので、何か一つでも皆様に残るものがあれば幸いである。
先ずは2018年2月より施行された規則改正より、“規則対応”の過渡期にて怒涛の変化が起き続けている業界もいよいよ2022年の1月末を持って、大凡の工程が終了を迎える。その４年間で最後の１年となった2021年は正に“準備”の一年だったのではないだろうか。
コロナウィルス発生から約1年が経過しても尚、日本では年始早々緊急事態宣言が発出され一年の始まりが不穏な空気で染まった2021年であった。
業界的にはコロナ影響に加え、規則改正対応もあり“大変”の一言で片付ける事など到底できない程に厳しい1年であり、廃業の判断をせざるを得ない企業も数多くあった。
あくまで組合加盟店舗数にはなるが、2021年11月からの換算では2021年で約7%相当となる500軒強の店舗が廃業となり、前年2020年同月比較で約650軒、2019年同月比較で約1,200軒と市場規模の縮小が非常に進んだ結果となった。今年の3月には企業の決算の兼ね合いもあってかここ数年では例を見ない群を抜いた規模となる127軒が一月で廃業となった。2022年もこの4年間で準備が整える事が出来なかった店舗も多く廃業する事になるのだろう。
遊技機台数は警察庁発表数値では2020年で約19万台が減台され、2021年では20万台を超える減台推移となっている。だが、新時代は業界回復の兆しも見えてきており、この4年間の頑張りが報われる可能性が高い事は嬉しい限りである。
市場数値として2021年と2020年の12月を定点比較してみると、売上・粗利共に約103.5％と上昇した結果となっている。昨年の12月は「沖ドキ」も殆どの地域で設置されていた頃との比較というのだから市場が良くなっているのは間違いないと言えるだろう。但し、ご周知の通りにスロットとパチンコでは大きく異なる推移となっており、スロットは売上・粗利共に5%以上の前年減となっており、パチンコが10%以上の前年増となった。レート台数としては、パチンコ・スロット共に低貸台数が大きく減少し、高貸へレートアップした傾向が強いものの、パチンコ業績が良いからとは言えPS比率は殆ど変化がない結果となった。PS比率については意外な結果ではあるものの、このご時世を考慮すると設備投資及びベース稼働の低下により絶対台数の増加までは踏み切れなかったのは得心が行く部分も多い。
このスロットからパチンコへの流れは過去の記事でも触れている通りに、当初はパチンコが“良くなった”と言うよりは“スロットよりマシ”と言う流れが強かったが、【継続率】【下限ベース】と言った性能に大きく関わる内規緩和が繰り返され、極め付けが2021年4月からリリース開始された【総量解釈の見直し】により、“マシ”から“良い”という評価へと変化したと強く感じる。今更ながら、装置産業であるパチンコ業界は装置に大きく左右され、装置の性能は規則・内規に起因する事が殆どだと言う事を改めて認識させられた。
スロットは規則改正の発端となった高射幸性機があったとは言え、規則改正時の出率上限やAT純増などを関連団体と連携して行政と禍根を残す形で押し通した事が規則改正施行後の緩和に影響をしている様に感じる程にパチンコとは大きく異なる結果となった。2019年に日電協の理事も新たに代わり、漸く行政との関係も改善され始めているようにも感じ、これからの緩和には大いに期待が持てる状況となっている。
2022年は今月1月より保通協への持込開始される“6.5号機”が早ければGW前にはリリース開始され、現市場の6号機のデメリットを大きく解消した“ゲーム性”を有しているのでスロット市場向上に大いに期待が持てるだろう。
その6.5号機の一番のメリットは【有利区間ランプ報知義務の撤廃】と言っても過言では無く、6号機で一番ネックであった“明確な止め時”が失われた事にあるだろう。これはホールを見渡せば分かる事だが、機種毎の空台はほぼほぼ同じゲーム数・有利区間状態になっている事が殆どとなっている。明確な止め時が分からなければ、万人同じ行動（ニーズ）では無くなる可能性があり、そうすれば“稼働が止まる”可能性を減少させる結果に繋がる事に期待が持てる。
そして、リミットが【MY2400】から【差枚2400】になった点については、“ランプ報知撤廃”と強いシナジー効果があり、吸込みのタイミングを悟らせない作りで“止め時”と“放出枚数”への期待を増幅させる事が可能となり、現行機の様に無理なEDを用意する必要が無くなる点もリソースを他に回せるようになるだろう。今後は５号機のような低純増の地繋ぎでダラダラ放出するタイプよりも４号機の様に高純増でOFF（潜伏）状態も楽しませる仕様の方が内規としては親和性が非常に高くなるだろう。まぁこればかりはメーカーがどのような仕様で開発するかはリリースされなければ分からないが…
一応少しばかり触れておくが知る限りでスマートパチスロが現行機よりも優位内規となる【有利区間ゲーム数】については、勿論“制限なし”に越した事は無いが現行6.2号機の【3000G】あれば十分となり、【4000G】になればこれ以上の必要は無いと言える状況にあると思われる。これは全国稼働や新台稼働の状況的に“4000G×3枚＝12000”の数値がどういった数値なのかは一目瞭然であろう。【差枚】リミットとの親和性は区間ゲーム数に依存するとは言え、吸い込む時間と吐き出す時間、そして【差枚19,000枚打ち止め】を考慮すると【4000G】でも完結しないゲーム性の方が余程無理がある仕様と言えるだろう。
1年後のスマート遊技機本格化の際にはより購入意欲が湧く内規でのリリースになるとは思うので、その点だけは注意が必要だろう。但し、供給ペースを考慮すれば市場全体のスロット台数のスマート遊技機化には3年から4年はかかるペースが予想されるので、現状の【有利区間ランプ報知】【50枚50Gベース】機からの6.5号機への買い替えは性能自体が向上する為、積極的に対応する事が業績向上に直結する可能性が高い。多くのメーカーがメインタイトルの持込直しをしていると言うのだから本気度は高いと言えるだろう
そして、パチンコは内規幅も機種タイトルも出し尽くした感がある状況にあり、スマート遊技機に向けての【チャンス時短】のゲーム性は2月の「刀使ノ巫女」より搭載が始まるわけだが、仕様上TSに大きく関わるだけに1/319のハイミドルへ搭載しても出玉性能が下がる事に繋がるので市場トレンドになる事は厳しい状況にあるだろう。これはスマート遊技機で付与されるであろうTS下限を1/350へしなければ活かしきれない機能となる可能性が高い。
2022年の展望としては前述したパチンコのTS下限変更やその他の内規緩和が起これば話は別だが、やはりパチンコ市場そのものは現状維持が精々となり、ゲーム性・性能が明らかに向上するスロット市場を伸ばす事が業績向上に繋がる事は間違い無いだろう！
スマート遊技機対応については不透明な点が多い状況になっているが、対応を視野に入れない事で導入する新台の選択肢が制限を掛けられる可能性があった場合の損失は計り知れないので、何れ移行せざるを得ない事ではあるので2022年から対応の可能性は考えておく必要はあるだろう。
最期に2022年も始まりから新型ウイルスの感染影響が懸念されるスタートとなってしまったが、この2年間で培った“WITHコロナ”の心得があるので、今までと同様規模での経済影響は無いだろう。そして、業界的には1月を無事終えれば規則改正の義務は果たした事になり、その後は従来通りの競争が再び始まるので工夫を凝らして営業に取り組むだけである。今回はツラツラと纏まりの無い感じで書き綴ってしまったが、少しでも参考や確認になれば幸いである。
では、またの機会に